ドクターコラム

保険がきく矯正治療はあるのでしょうか?

2018年12月08日

歯並びを治療したいと思っても費用が気になって躊躇したことはありませんか?
矯正治療はほとんどが自費治療なので、費用が高くなる場合が多い治療です。
ただ、一部の場合保険が適応になることがありますのでご紹介します。

また保険が適応にならなくても費用を抑えることができる場合があるので、その方法も合わせてお伝えします。

 

【矯正で保険がきく条件】
1 顎変形症の場合

出っ歯や受け口が極端にひどく、あごにズレがある場合は歯列矯正だけでは治療することができないことがあります。
その場合には、外科手術を行ってあごのズレを解消してから歯列矯正をします。
歯列矯正だけでは矯正できない方は『顎変形症』なので矯正を希望する場合には保険で治療することができます。

2 6本以上の先天性欠如がある方

永久歯が6本以上生えてこない方は『先天性欠如』で保険を適応して矯正治療を受けることができます。
ただ、親知らずは含むことができないことと、むし歯はなどで抜いた歯はカウントすることができないので注意しましょう。

3 厚生労働大臣が定める疾患の方

指定された疾患は53ありますが、あご、お口の奇形・変形を伴う先天性疾患であり、その疾患によってかみ合わせに異常がある場合、保険を適応して矯正治療を受けることができます。
指定された疾患はダウン症や筋ジストロフィー、唇顎口蓋裂などがあります。

また、この3つの条件を満たしていても保険適応ができる矯正歯科は施設に基準があるので、その基準をクリアしている矯正歯科であることが必要です。

 

【矯正の医療費控除】
医療費控除とは1年間に支払った医療費が10万円(年収200万円以下の方は5%)を超えると、確定申告をすることで住民税や所得税が還付され、軽減される制度です。

審美目的ではなく、かみ合わせの不具合で矯正医の診断書があれば認められます。

また、医療費控除は家族の分の医療費も合算することができますし、通院の際のバスなどの交通費も含むことができるので、医療費控除が可能な場合には確定申告の前に準備しておくとスムーズに申告することができます。

矯正の費用は歯科医院ごとに異なりますが、最初にすべての金額を支払うトータルフィー制は特に医療費控除ができると費用の負担を軽減することができます。

矯正費用はその矯正歯科によっても異なりますし、表記に含まれているものも違うことがあるので、総額でどの程度金額がかかるか治療前に確認しておくと安心ですね。

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